住信SBIネット銀行のフラット35

のおすすめプラン

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おすすめ金利プラン

金利タイプ 固定期間 適用金利

住宅本舗がをオススメするポイント

★住信SBIネット銀行を返済口座に指定すると事務手数料が1.0%に!
★金利が業界最低水準
★保証料0円、繰上返済手数料0円
★来店せずにお手続き完了
★全疾病保障で安心

事務手数料 保証料 保証会社手数料 インターネット繰上返済手数料 団体信用生命保険料 契約時来店

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住信ネット銀行のフラット35金利一覧(新規借り入れ)

フラット35(お借入額の占める割合が9割以下)

フラット35(お借入額の占める割合が9割超)

住信ネット銀行のフラット35S金利一覧(新規借り入れ)

フラット35S(お借入額の占める割合が9割以下)

フラット35(お借入額の占める割合が9割超)

住信ネット銀行のフラット35金利一覧(借り換え)

住信ネット銀行のフラット35借入条件

住信ネット銀行のフラット35商品概要

住信SBIネット銀行(フラット35)住宅ローンの特徴

各種の住宅ローンサービスが世の中にあるなかで、住信SBIネット銀行(フラット35)を選んで利用するメリットがあります。
その特徴として、借り入れ金額の一部を事務取り扱い手数料に上乗せすることで、全疾病保証に加入が可能という点です。万が一の疾病に対し、返済の負担が軽減できます。
また、WEBサイトから申し込みができる点が特徴的です。十分に検討しながらの申し込みができ、申し込みの手間が省けます。
その他には、住信SBIネット銀行(フラット35)は、業界でも低水準の金利であるのが有利です。加えて、保証料や返済条件変更に伴う手数料について、不要であるのがメリットが大きいです。

住信SBIネット銀行(フラット35)の住宅ローン借り入れ条件と必要書類

住信SBIネット銀行(フラット35)に申し込む場合、取得する対象の住宅が、設定されている技術水準に適合している必要があります。住宅金融支援機構が指定する適合証明機関が、一定の技術水準を設けています。取得対象の住宅において、その技術水準の適合を証明する証明書があることが必要です。
また、取得する住宅の建設や購入に伴う費用は、1億円以下であることが満たすべき条件です。もし土地取得費用がある場合には、その費用についても含まれます。これらの要件を十分に満たしているかどうか、再度の確認が大切です。

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必要書類

<借り入れを行う本人を証明するための書類>
【1】住民票かあるいは住民票記載事項証明書が証明書類
※外国籍では在留カードの写しが必要書類となります
【2】所得を証明するために関連書類
【3】転職や復職の事情があれば、その事を確認できる書類

<物件に関連しての書類>
【1】工事請負証明書や売買契約書
【2】住信SBIネット銀行の口座が未開設な場合には、口座開設のための申込書や本人確認書類

住信SBIネット銀行(フラット35)住宅ローンの保証と保険

住信SBIネット銀行(フラット35)住宅ローンの 機構団体信用生命保険特約制度

住信SBIネット銀行(フラット35)住宅ローンに於いて、返済期間中の万が一に備えた保険や保障については、住宅金融支援機構との提携により提供されていることから、本来的に当該機構の団体信用生命保険特約制度が設けられています。
この団体信用生命保険特約制度は、住宅ローンの返済期間中に加入者に万が一の事が起った場合、住宅の持分や返済割合等にかかわらず、その残りのローン全額を弁済できる制度で、加入することが原則となっています。
そして、この特約料については加入者の負担となっており、また個々の健康状態によっては加入できないケースもありますが、ガン・急性心筋梗塞・脳卒中の3大疾病の場合も保障する3大疾病付き機構団信も用意されています。

 

住信SBIネット銀行(フラット35)住宅ローンの保証料は不要

その他住信SBIネット銀行(フラット35)住宅ローンの保障等の制度には、一般的に他の金融機関では必要となる借り入れ時の保証料や繰り上げ返済時の繰上手数料が不要であることが指摘できます。

その保証料に関しては、通常多くの住宅ローンでは保証会社を利用している為、借り入れ時に保証料が必要となりますが、こちらの住信SBIネット銀行では保証会社を利用しない為、保険料は掛かりません。

また、住信SBIネット銀行(フラット35)の繰り上げ返済時には、ローンの一部または全額を問わず手数料は無料となっており、長期安定したフラット35の中でも柔軟な返済プランを立てることが可能で、保険や保障に加え安心なサポートが図られています。

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住信SBIネット銀行(フラット35)住宅ローンの手数料・諸費用

住信SBIネット銀行(フラット35)住宅ローン借り入れ時に必要な諸費用

住信SBIネット銀行(フラット35)で必要になる諸費用には、印紙税や登記費用、火災保険料、機構団体信用生命保険特約料が含まれます。そのうち火災保険に関しては、利用者自身で手配する必要があります。
印紙税は住宅ローンの借り入れ金額によって、印紙税の金額が異なります。100万円から500万円までの範囲で借り入れをする場合は、印紙税が2,000円かかります。5,000万円以上と非常に高い金額で借り入れをする際は、60,000円かかります。
ここでいう登記費用とは、登録免許税または司法書士への報酬や登記にかかる費用を表します。登記の方法を問わず借り入れの対象となる物件には登記費用が必要になります。登録免許税や司法書士への報酬は、実際にいくらかかるか確かめてみましょう。

住信SBIネット銀行(フラット35)住宅ローン繰り上げ返済などにかかる手数料

住信SBIネット銀行(フラット35)の手数料は、借り入れ時もしくは返済時に必要になることがあります。
住宅ローンの繰り上げ返済に関しては、一部もしくは全額の場合いずれも手数料が無料となっています。手数料が無料ということで、繰り上げ返済がしやすくなるのではないでしょうか。
また、住宅ローンなどにかかる借り入れ金の年末残高証明書の発行手数料も無料となっています。必要なときに無料で利用できるので、安心して返済できます。
ちなみに、借り入れ時に関しては事務取り扱い手数料がかかります。借り入れ金額の2%にあたる金額に消費税額を加算した金額が必要になります。事務取り扱い手数料は、借り入れ金額から直接差し引かれます。

住信SBIネット銀行(フラット35)住宅ローン条件変更に関わる手数料

住信SBIネット銀行(フラット35)の住宅ローンを利用していく中で、返済時に条件変更をするときに手数料が必要なのかどうか気になるところです。生活状況の変化によって、条件が変わることは利用者によってあります。

条件変更の種類としては、払い込み期日の変更、毎月払いもしくはボーナス払いとの併用の変更、返済金額の減額などがあります。変更する際は事前に今後の状況をシミュレーションしてみましょう。

手数料は金融機関によって異なります。住信SBIネット銀行(フラット35)の場合は、返済条件を変更しても手数料はかかりません。無料で変更できるので、返済しやすく手続きも簡単にできます。繰り上げ返済と同様に手数料が無料ということは、利用しやすいのではないでしょうか。

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住信SBIネット銀行(フラット35)住宅ローンの審査の流れと期間

住信SBIネット銀行(フラット35)の住宅ローンを利用するためには、本人確認書類と申し込み用紙が必ず必要となります。
この他には、住宅関連や収入関連の書類が準備物として必要です。
住宅関連の情報は、一戸建てとマンションで必要な書類が異なります。

必要書類

■一戸建て住宅
一戸建て住宅では、工事関連の契約書や建築関連の書類、平面図、間取り図も必要となります。また売買契約書や検査済証も必要です。

■マンション
マンションでは売買契約書と検査済証、平面図、間取り図のみ必要です。収入関連の書類は、源泉徴収票、確定申告書や収入証明書は最低限用意しておくと良いでしょう。

※また、借り入れ金額が5000万円以上の場合、保険会社指定の健康診断書が必要となる場合があります。借り入れ希望金額が多くなるほど必要書類は増える傾向にあります。

住信SBIネット銀行(フラット35)住宅ローン事前審査の流れと期間

住信SBIネット銀行(フラット35)の住宅ローンは、審査が二段階形式になっており、事前審査と正式審査があります。
事前審査では、申し込みの際に記載した入力事項の内容の確認や、必要書類の有無を確認する傾向にあります。この審査では、勤務先や保証人などに在籍確認の電話をすることがあります。在籍確認では、銀行名やローン関連の話などではなく、個人名でかかってくるため、ローンの在籍確認とは分かりにくいようになっています。在籍確認が終わった段階で正式審査の申し込み用紙が送付され、必要事項の記入をすることになります。
事前審査では、申し込み者本人に内容について確認の電話がある場合があります。これはできるだけ出られる状態にするのが望ましいです。この審査は、平均で2営業日かかり、申し込み内容により変わることがあります。

住宅ローン(ネット専用)の正式審査(本審査)時の条件変更は可能か

住宅ローンの申し込みは、書類の内容に間違いがないことを念入りに確認したうえで送付することが大切です。しかし、借り入れ希望額を変更したいなど、申し込み内容を訂正する場面も出てくることでしょう。

住信SBIネット銀行(フラット35)の場合、仮審査が完了し、正式審査の申し込み時に条件変更をすることができます。
この場合は、お手元にある借り入れ申し込み書を用意し、変更箇所に二重線を引きます。そして余白に変更内容を記載することで変更ができます。例えば、借り入れ希望額を3,000万円から4,000万円に変更する場合、希望額の欄に二重線を引き、その上下の余白に希望額を書きます。この時、修正箇所に訂正印が必要となります。また、場合によって必要書類が増えることがあるので、事前の確認が不可欠です。

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