火災保険の選び方を解説!【一戸建て・マンション・新築】

火災保険の正しい選び方を解説します。火災保険は、様々な損害から生活を守る重要な保険です。残念なことに「自分にあった最適な火災保険」を選べている人は多くはありません。難しい火災保険の選び方の6つのフローを参考に、火災保険を検討してみてください。

住宅ローンと火災保険

住宅本舗 編集部

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火災保険は、様々な損害から住まいと生活を補償する重要な保険です。しかしながら、残念なことに「自分にあった最適な火災保険」を選べている人は決して多くはありません。「とりあえず必要だったから加入した」「不動産・ハウスメーカー・銀行から紹介された保険によくわからず加入した」という方が多いようです。

難しい火災保険ですが、しっかりと理解して損害に備えていないと、万が一の際に取り返しのつかない事態に陥ります。地震や台風などの自然災害が多くなり、困っている方をニュースで見かけることも増えてきました。

みなさんがそのような事態にならないよう、難しい火災保険の選び方を分かりやすく解説していきます。こちらの6つのフローを参考に、一度火災保険の見直しを検討してみてください。

その1:保険の対象を決める

まずは、火災保険の補償対象となる対象物を決めます。火災保険の対象は「建物のみ」「家財のみ」「建物と家財の両方」の3パターンから選択が可能です。

一般的に火災保険では、「建物」は建物に付随し動かすことができないものを指し、「家財」は建物の中の動かせるものを指します。

補償の対象

保険会社ごとに、建物と家財の定義が異なることがあるので、注意が必要です。

 

もちろん、保険金が支払われるのは、補償の対象物のみになります。建物のみの補償で加入していたため、家財の被害は全て自己負担となったと後悔する方もいます。

「火災保険に加入してどんな事態に備えるのか」を考えながら決めることが大切です。

その2:建物の構造を確認する

火災保険では、建物がどのような構造かで保険料が変化します。火事などの被害に強い構造ほど保険料は安くなる仕組みです。

M構造(マンション構造)、T構造(耐火構造)、H構造(非耐火構造)に分類されます。

自宅がどの構造に分類するか確認しましょう。

建物構造

 

(保険会社によって分類が異なる場合がございます。)

その3:補償の範囲を決める

次に保険の補償範囲を決めていきます。火災保険の加入や見直しをする際、この補償範囲をどのように設定するべきか悩む方が多いです。

火災保険は火災だけでなく、生活に関する様々なリスクに備えることができます。その範囲は、基本補償にオプションとして補償範囲を付け加え、カスタムすることが可能です。

基本
補償
火災 火災の損害を補償。もらい火や放火も補償範囲。
落雷 落雷による損害を補償。
破裂・爆発 ガス漏れなどによる破裂・爆発を補償。
風災・雹災・雪災 風災は台風や暴風などによる風での損害を補償。
雪災は豪雪や雪崩などの損害を補償。
カスタム
補償
水災 台風や豪雨による洪水などの水災を補償。
盗難での盗取・損傷 盗難による、盗取や損傷を補償。
漏水による水濡れ 排水や他の家から生じた漏水による損害を補償。
偶発的な事故による破汚損 誤って建物や家財を壊してしまったなど
偶発的な事故による損害を補償。
(破汚損があっても機能に支障がない場合は除く)
建物外部からの
物体の落下・飛来・衝突
自転車や車の衝突や
鳥などが落とした落下物での損害を補償。

(基本補償の範囲やオプション内容は保険会社によって、異なる場合があります。)

もちろん、オプションとして補償範囲を広げると保険料は高くなりますが、補償範囲を狭くすると、その分の損害に対するリスク範囲が広がることになります。

どのオプションを付け加えるべきかについては、住環境によってそれぞれ異なります。自宅の立地や設備を考慮し、自宅にどのようなリスク可能性があるかを逆算して設定することが重要です。

例えば、水災については考えると、自宅が河川の近くの場合は氾濫による水害に、山に近い場合は土砂災害に備える必要がでてきます。反対にマンションの高層階や高い地形にある建物の場合は、水災のリスクは少ないと言えるでしょう。セキュリティー設備の充実度では盗難被害を、交通の多い道に隣接する場合は建物外部からの衝突被害を考慮する必要があります。

無駄のない補償は外しながら、漏れの無い安心な補償範囲に設定することが適切です。さらには、どのオプションを付け加えるかで、どの保険会社と契約するべきか変わってきます。

この比較は非常に大変で、自宅の環境に合わせて調べるのは手間がかかるので、住宅本舗ではプロの保険代理店に相談して、比較することをおすすめしています。

【住宅本舗は火災保険の複数見積りをオススメ!】

 

その4:建物や家財の保険金額を決める

保険金額の設定は、火災保険を検討にあたり、非常に重要な項目です。損害を受けた時に、上限いくらまでの保険料を受け取ることができるかを設定する項目になります。

保険金額は、保険価額と呼ばれる、対象となる建物や家財を金銭に換算した際の金額をもとに設定するのが基本になります。

建物や家財の金銭への換算方法として、「新価」と「時価」の2種類の考え方があります。

「新価」は、同等の建物や家財を購入するのに必要となる金額、「時価」は、時間経過や消耗によって下がった価値を新価から差し引いた金額のことです。

保険金額を新価で設定すると、損害を受けても保険金を使い同等の住まいを再現できますが、時価で設定すると、下がった価値分の保険金が差し引かれ、同等住まいを再現することが難しくなります。

そのため火災保険では、新価をベースに保険金額を設定するのが主流です。多くの方が、万が一の際に被害前と同じ生活を続けるための火災保険だと考えているからです。

気をつけるべき点は、保険金額を新価以上に設定しないことです。火災保険で補償される上限金額は新価と同じ金額と決められています。新価以上に保険金額を設定すると、新価以上の保険金は受け取れないにも関わらず、高い保険料を払い続ける「超過保険」と呼ばれる状況になり無駄が生じます。

その5:保険期間を決める

保険期間

火災保険は1年~10年の保険期間で契約することができます。2015年10月までは35年間で契約できましたが、以降は最長10年と変更されました。

火災保険は長期間で契約するほど、1年あたりの保険料が安くなります。転居の予定がない方は長期間の契約をすることをおすすめします。住宅本舗では、約80%の方に10年間の希望でお見積もりの依頼をいただいております。

引っ越しなどの事情で家を手放すときは、契約中の火災保険を解約しなければなりません。しかし、長期の契約をしていても未経過分の保険料の大部分が返戻されますので無駄になることはありません。

その6:地震保険の加入を検討する

地震

最後に、地震保険の加入を検討します。

地震保険は、地震とそれによる噴火・津波によって生じた損害を補償する保険です。実は地震保険も火災保険のオプションという形になるので、地震保険を単体で加入することができず、火災保険とセットで加入する必要があります。

また、火災保険の基本補償範囲にある「火災」は、地震によって生じた火災の損害が補償範囲外になります。地震が原因で生じた損害を補償できるのは地震保険のみですので、注意が必要です。

地震保険の設定には細かなルールがあります。まず、基本的に地震保険の保険金額は、火災保険の保険金額の30%~50%の範囲で設定しなければなりません。そして、その範囲内に収まっていても地震保険の上限保険金額は、建物が5,000万円、家財が1,000万円と定められています。

年々と地震による災害が増加しているので、受け取り可能な金額は火災保険ほど大きくはないものの、地震保険の加入もしっかりと検討しましょう。

まとめ

火災保険の選び方についてイメージができたのではないでしょうか?住環境や家族構成を把握しながら、正しく・無駄のない最適な火災保険商品を選びたいものです。

現在では、ほとんどの保険会社が火災保険を取り扱っているため、様々な火災保険商品があります。しかし、その中から細かな点に注意しながら、最適な保険商品を選ぶのは大変なことです。

火災保険のプロにおまかせするために、住宅本舗のお見積もりサービスをご利用ください。

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