【2026年最新】iDeCoおすすめ商品10選&金融機関5社を徹底比較!初心者向けに選び方を解説
「iDeCo(イデコ)を始めたいけど、どの金融機関で口座を開けばいいの?」「商品がたくさんあって、何を選べばいいかわからない…」
このような悩みを抱えている方は多いのではないでしょうか。結論からお伝えすると、iDeCoを始めるなら運営管理手数料が無料で商品数が豊富なSBI証券・松井証券・楽天証券がおすすめです。
本記事では、iDeCoの基礎知識からメリット・デメリット、おすすめの金融機関5社、そして初心者でも迷わず選べるおすすめ商品10選まで、以下の内容を詳しく解説していきます。
- iDeCoの仕組みと3つの税制メリット
- 始める前に知っておくべき4つのデメリット・リスク
- 手数料・商品数で選ぶおすすめ金融機関5社
- 初心者でも迷わない!おすすめ商品10選と選び方
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※iDeCoの金融機関選びは重要です。運営管理手数料0円の金融機関がおすすめです
| 1位 | 2位 | 3位 |
|---|---|---|
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| SBI証券 | 松井証券 | 楽天証券 |
| ネット証券最大手 IPO取扱実績豊富 |
25歳以下手数料無料 老舗の信頼性 |
楽天ポイント投資可能 楽天経済圏でお得 |
| 手数料:日額0円 | 手数料:50万円/日まで無料 | 手数料:0円 |
| 取扱:1万銘柄以上 | 取扱:4千銘柄以上 | 取扱:5千銘柄以上 |
| 最低投資:100円~ | 最低投資:100円~ | 最低投資:100円~ |
| 公式サイト | 公式サイト | 公式サイト |
【結論】iDeCoおすすめ金融機関比較表|2026年最新版
まずは結論からお伝えしていきます。iDeCoを始める金融機関選びは、長期運用を前提としているため非常に重要なポイントとなります。後から変更することもできますが、時間と手間がかかりますし、場合によっては4,400円程度の手数料も発生してしまいます。そのため、最初の金融機関選びは慎重に行いたいものですよね。
主要金融機関の比較表
iDeCoを取り扱う主要な金融機関を比較すると、以下のようになります。iDeCoナビでは全国75の金融機関の手数料を比較できますので、参考にしてみてください。
| 金融機関名 | 運営管理手数料 | 投資信託本数 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| SBI証券 | 0円 | 約38本 | 商品数No.1、eMAXIS Slimシリーズ充実 |
| 楽天証券 | 0円 | 36本 | 楽天・プラスシリーズ、NASDAQ100追加 |
| マネックス証券 | 0円 | 約27本 | iFreeNEXT NASDAQ100が選べる |
| 松井証券 | 0円 | 約39本 | 投信残高にポイント還元あり |
| イオン銀行 | 0円 | 約24本 | 店舗で対面相談OK |
※最新情報は各金融機関の公式サイトでご確認ください。
ここで重要なのは、「運営管理手数料0円」と表記されていても、制度の固定費は別途かかるという点です。国民年金基金連合会への手数料105円と事務委託先金融機関への手数料66円、合計171円は毎月必ず発生します。「0円」とは金融機関に支払う追加の管理料が無料という意味ですので、この点は理解しておきましょう。
金融機関選びで失敗しないための3つのポイント
iDeCoの金融機関を選ぶ際に、特に重視すべきポイントは以下の3つです。
ポイント①:運営管理手数料が0円であること
iDeCoは10年、20年、30年と長期で運用する制度です。たとえ月に数百円の差であっても、長期で積み重なれば大きな差になります。例えば、運営管理手数料が月300円の金融機関と0円の金融機関では、30年間で10万8,000円もの差が生まれてしまいます。そのため、運営管理手数料が0円の金融機関を選ぶことが大切です。
ポイント②:商品ラインナップが充実していること
iDeCoで選べる商品は金融機関によって異なります。特に、信託報酬(運用コスト)が低いインデックスファンドが充実しているかどうかは重要なポイントとなります。eMAXIS Slimシリーズや楽天・プラスシリーズなど、低コストで人気の高い商品を取り扱っているかチェックしましょう。
ポイント③:サポート体制が充実していること
初心者の方にとっては、困ったときに相談できる窓口があるかどうかも大切です。ネット証券でも専用のコールセンターを設けているところが多いですが、対面での相談を希望する方はイオン銀行のような店舗型の金融機関も選択肢になります。
そもそもiDeCo(イデコ)とは?初心者にもわかる基礎知識
iDeCoについて「なんとなく知っているけど、詳しくは分からない」という方も多いのではないでしょうか。ここでは、iDeCoの基本的な仕組みについて、初心者の方にもわかりやすく解説していきます。
iDeCoは「自分で作る私的年金」制度
iDeCo(イデコ)とは、「個人型確定拠出年金」の愛称で、自分で掛金を積み立てて、自分で運用商品を選んで運用し、60歳以降に年金または一時金として受け取る私的年金制度です。厚生労働省が所管する国の制度であり、老後の資産形成を支援するために設けられています。
公的年金(国民年金・厚生年金)だけでは老後の生活費が不足する可能性があることから、「自分の年金は自分で作る」という考え方のもと、2001年にスタートした制度です。2024年7月時点での加入者数は約340万人に達しており、年々増加傾向にあります。
iDeCoの特徴は、掛金・運用益・受取時のすべてで税制優遇を受けられる点です。これは他の金融商品にはない大きなメリットであり、「老後資金の準備」と「節税」を同時に実現できる制度として注目されています。
iDeCoとNISAの違いを理解しよう
「iDeCoとNISA、どっちがいいの?」という疑問を持つ方は多いですよね。どちらも税制優遇がある資産形成制度ですが、それぞれ特徴が異なります。
| 項目 | iDeCo | NISA |
|---|---|---|
| 税制優遇 | 掛金全額所得控除+運用益非課税+受取時控除 | 運用益のみ非課税 |
| 引出し制限 | 原則60歳まで不可 | いつでも可能 |
| 年間投資上限 | 14.4万円〜81.6万円(職業により異なる) | 360万円(つみたて投資枠120万円+成長投資枠240万円) |
| 口座数 | 1人1口座 | 1人1口座 |
最も大きな違いは「引出し制限」と「所得控除の有無」です。iDeCoは原則60歳まで引き出せませんが、掛金全額が所得控除になるため節税効果が高いのが特徴です。一方、NISAはいつでも引き出せる柔軟性がありますが、所得控除はありません。
結論としては、余裕資金があれば両方を併用するのがベストです。まずはiDeCoで節税メリットを最大限活用し、それでも余裕があればNISAで追加の投資を行うという順番がおすすめです。
iDeCoの加入対象者と職業別の掛金上限額
iDeCoは、20歳以上65歳未満の国民年金加入者であれば、原則として誰でも加入できます。ただし、職業によって掛金の上限額が異なりますので、ご自身の上限額を確認しておきましょう。国民年金基金連合会のiDeCo公式サイトで詳しい情報を確認できます。
【2024年12月改正後の掛金上限額】
| 加入者区分 | 月額上限 | 年額上限 |
|---|---|---|
| 自営業・フリーランス(第1号被保険者) | 6万8,000円 | 81万6,000円 |
| 会社員(企業年金なし) | 2万3,000円 | 27万6,000円 |
| 会社員(企業型DCのみ加入) | 2万円 | 24万円 |
| 会社員(DB等に加入)★改正 | 2万円 | 24万円 |
| 公務員★改正 | 2万円 | 24万円 |
| 専業主婦・主夫(第3号被保険者) | 2万3,000円 | 27万6,000円 |
※DB=確定給付企業年金、DC=確定拠出年金
2024年12月の制度改正により、公務員やDB(確定給付企業年金)に加入している会社員のiDeCo掛金上限額が、月額1万2,000円から月額2万円に引き上げられました。これは年額にすると14万4,000円から24万円への大幅アップとなり、より多くの老後資金を準備できるようになりました。
さらに、同改正により「事業主の証明書」の提出が原則不要となり、会社員や公務員の方がiDeCoに加入しやすくなっています。
iDeCoの3つのメリット|節税効果で年間数万円もお得に
iDeCoには大きく3つの税制メリットがあります。これらのメリットを正しく理解することで、iDeCoを最大限活用できるようになります。
メリット①:掛金が全額所得控除される
iDeCoの最大のメリットは、掛金が全額「所得控除」の対象になることです。つまり、支払った掛金の分だけ課税所得が減り、所得税と住民税が安くなります。
具体的にどれくらいお得になるのか、年収別にシミュレーションしてみましょう。
【年収別・節税シミュレーション(会社員・月2万3,000円拠出の場合)】
| 年収 | 所得税率 | 住民税率 | 年間節税額 |
|---|---|---|---|
| 400万円 | 10% | 10% | 約5万5,200円 |
| 500万円 | 20% | 10% | 約8万2,800円 |
| 700万円 | 23% | 10% | 約9万1,080円 |
| 1,000万円 | 33% | 10% | 約11万8,680円 |
例えば年収500万円の会社員が、毎月2万3,000円(年間27万6,000円)をiDeCoに拠出すると、所得税と住民税を合わせて年間約8万円以上も節税できる計算になります。これは30年間続けると約250万円もの節税効果となり、非常に大きなメリットと言えます。
メリット②:運用益が非課税になる
通常、投資信託や株式の運用で得た利益には、約20.315%(所得税15.315%+住民税5%)の税金がかかります。しかし、iDeCoで得た運用益は全額非課税となります。
例えば、30年間で500万円の運用益が出た場合を考えてみましょう。
- 通常の口座:500万円 × 20.315% = 約101万円が税金として引かれる
- iDeCo口座:500万円 × 0% = 税金なし(全額受け取れる)
この差は非常に大きいですよね。長期投資では複利効果も相まって、運用益非課税のメリットはさらに大きくなります。
メリット③:受取時にも税制優遇がある
iDeCoは受取時にも税制優遇を受けられます。60歳以降に受け取る際、一時金で受け取る場合は「退職所得控除」、年金で受け取る場合は「公的年金等控除」が適用されます。
退職所得控除は、勤続年数(iDeCoでは加入年数)に応じて計算されます。
- 20年以下:40万円 × 年数
- 20年超:800万円 + 70万円 ×(年数 − 20年)
例えば、30年間iDeCoに加入した場合、退職所得控除は1,500万円となります。つまり、一時金で1,500万円以下を受け取る場合は、税金がかからない可能性があるのです。
ただし、会社からの退職金がある場合は注意が必要です。退職金とiDeCoの一時金を同じ年に受け取ると、退職所得控除が重複して使えない場合があります。受取時期については、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談することをおすすめします。
iDeCoの4つのデメリット・リスク|始める前に必ず知っておくべき注意点
iDeCoには多くのメリットがありますが、デメリットやリスクも存在します。始めてから「こんなはずじゃなかった」と後悔しないよう、事前にしっかり理解しておきましょう。
デメリット①:原則60歳まで引き出せない
iDeCoの最大のデメリットは、原則として60歳まで資産を引き出せないことです。急な出費が必要になっても、iDeCoに積み立てたお金は使えません。
例外として引き出せるのは、以下のようなケースに限られます。
- 加入者が死亡した場合(遺族が死亡一時金として受け取り)
- 加入者が高度障害状態になった場合(障害給付金として受け取り)
- 一定の条件を満たす場合の脱退一時金
そのため、iDeCoを始める際は「60歳まで使わなくても大丈夫なお金」で積み立てることが大切です。生活防衛資金(生活費の3〜6ヶ月分程度)は別途確保した上で、余裕資金でiDeCoを始めることをおすすめします。
デメリット②:運用中も手数料がかかる
iDeCoは運用中も手数料がかかります。「運営管理手数料0円」の金融機関を選んでも、制度の固定費は必ず発生します。
【iDeCoの手数料一覧】
| 手数料の種類 | 金額 | 支払先 |
|---|---|---|
| 加入時手数料 | 2,829円(初回のみ) | 国民年金基金連合会 |
| 収納手数料 | 105円/月 | 国民年金基金連合会 |
| 事務委託手数料 | 66円/月 | 信託銀行 |
| 運営管理手数料 | 0円〜数百円/月 | 金融機関 |
| 給付手数料 | 440円/回 | 信託銀行 |
掛金を拠出する月は、最低でも171円(105円+66円)の手数料がかかります。年間にすると約2,000円です。iDeCoナビで各金融機関の手数料を詳しく比較できますので、参考にしてみてください。
ただし、これらの手数料は節税メリットに比べれば小さな金額です。年収500万円の方が月2万3,000円拠出した場合、年間約8万円の節税効果がありますので、手数料約2,000円を差し引いても十分にメリットがあります。
デメリット③:元本割れリスクがある
iDeCoで投資信託を選んで運用する場合、元本割れのリスクがあります。株式市場が下落すれば、積み立てた資産が減ってしまう可能性があるのです。
過去の例では、2008年のリーマンショック時には世界の株式市場が50%以上下落しました。2020年のコロナショック時にも、一時的に30%以上の下落がありました。
しかし、長期・分散・積立投資を続けることで、これらのリスクは軽減できます。歴史的に見ると、世界経済は成長を続けており、10年、20年という長期で投資を続ければ、元本割れのリスクは大きく低下します。また、iDeCoは毎月定額を積み立てる「ドルコスト平均法」が自動的に実践されるため、高値掴みのリスクも分散されます。
なお、どうしても元本割れが不安な方は、「元本確保型商品(定期預金など)」を選ぶこともできます。ただし、この場合は大きな運用益は期待できませんので、節税メリットを得ることが主な目的となります。
デメリット④:ふるさと納税の控除枠が減る可能性がある
iDeCoに加入すると、掛金全額が所得控除されるため課税所得が減ります。その結果、ふるさと納税の控除上限額も減少してしまいます。
例えば、年収500万円の独身会社員の場合、iDeCo未加入時のふるさと納税控除上限額は約6万円ですが、iDeCoに月2万3,000円拠出すると、上限額は約5万円程度に減少します。
ただし、この減少分よりもiDeCoの節税効果の方が大きいケースがほとんどです。ふるさと納税の返礼品よりも、iDeCoの所得控除+運用益非課税の方がトータルでお得になることが多いので、両方を上手に活用することをおすすめします。
【金融機関別】iDeCoおすすめ金融機関5選|手数料・商品数で徹底比較
ここからは、iDeCoにおすすめの金融機関を5社ご紹介していきます。いずれも運営管理手数料が無料で、商品ラインナップも充実している金融機関ばかりです。ご自身の投資スタイルや重視するポイントに合わせて、最適な金融機関を選んでみてください。
SBI証券|商品数No.1&運営管理手数料0円
SBI証券は、iDeCoの加入者数No.1を誇るネット証券です。運営管理手数料は誰でもずっと0円で、投資信託のラインナップは業界最多水準の約38本を取り揃えています。
SBI証券iDeCoの最大の魅力は、eMAXIS Slimシリーズを8本も取り扱っている点です。eMAXIS Slimは「業界最低水準の運用コストを目指し続ける」ことを掲げたインデックスファンドシリーズで、信託報酬の低さで人気を集めています。特に「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」は信託報酬0.05775%と驚異的な低コストで、iDeCoの運用商品として非常におすすめです。
また、SBI証券では商品選びに迷った方向けに「SBI-iDeCoロボ」というサポートツールも用意されています。簡単な質問に答えるだけで、自分に合った商品を提案してもらえるので、初心者の方でも安心して商品を選べます。
さらに、SBI証券の総合口座を持っていれば、NISA口座やiDeCo口座を同じ画面で一元管理できるのも便利なポイントです。すでにSBI証券で投資を始めている方には、特におすすめの選択肢と言えるでしょう。
楽天証券|楽天ポイント活用&低コスト商品充実
楽天証券は、SBI証券と並んでiDeCoの人気金融機関です。運営管理手数料は誰でも0円で、投資信託は36本を取り扱っています。
楽天証券iDeCoの強みは、楽天独自の超低コストファンド「楽天・プラスシリーズ」が選べる点です。特に「楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンド」は信託報酬0.0561%と、eMAXIS Slimを下回る業界最安水準のコストを実現しています。また、「楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンド」(信託報酬0.077%)も人気の商品です。
2025年5月には「楽天・プラス・NASDAQ-100インデックス・ファンド」(信託報酬0.198%)も追加され、米国のハイテク株に投資したい方にも対応できるようになりました。
楽天証券の総合口座を持っていれば、証券資産とiDeCo資産を同じID・パスワードで管理できます。また、スマホアプリ「iGrow」を使えば、iDeCoの運用状況をいつでも手軽にチェックできるのも便利です。普段から楽天市場や楽天カードを利用している「楽天経済圏」の方には、特におすすめの金融機関です。
マネックス証券|NASDAQ100インデックスが選べる
マネックス証券は、運営管理手数料0円で、約27本の投資信託を取り扱っています。マネックス証券iDeCoの最大の特徴は、「iFreeNEXT NASDAQ100インデックス」が選べる点です。
NASDAQ100指数は、Apple、Microsoft、Google(Alphabet)、Amazon、Metaなど、米国を代表するテクノロジー企業100社で構成される株価指数です。過去10年間で約5倍以上のリターンを記録しており、成長性を重視する投資家に人気があります。
iDeCoでNASDAQ100に投資できる金融機関は限られているため、「米国のハイテク株で積極的に運用したい」という方には、マネックス証券が有力な選択肢となります。
また、マネックス証券では「iDeCoポートフォリオ診断」というサービスも提供しており、運用方針に迷った際にアドバイスを受けられます。eMAXIS Slimシリーズも取り扱っているため、バランスの取れた商品ラインナップと言えるでしょう。
松井証券|投信残高にポイント還元あり
松井証券は、運営管理手数料0円で、約39本の投資信託を取り扱っています。松井証券iDeCoの特徴は、投資信託の保有残高に応じてポイントが還元される点です。
松井証券では、iDeCoで保有している投資信託の残高に対して、最大0.85%(年率)のポイント還元があります。例えば、iDeCoで500万円の投資信託を保有している場合、年間最大4万2,500円分のポイントがもらえる計算になります。このポイントは松井証券ポイントとして、投資信託の購入や現金への交換に利用できます。
また、松井証券は創業100年以上の歴史を持つ老舗証券会社であり、サポート体制も充実しています。iDeCo専用のコールセンターを設けており、電話での相談が可能です。ファイナンシャルプランナーによる無料相談も受けられるため、初心者の方でも安心して利用できます。
さらに、松井証券の公式サイトでは「iDeCo節税シミュレーター」も提供されており、自分がどれくらい節税できるかを簡単に計算できます。
イオン銀行|店舗相談OK&初心者に安心
イオン銀行は、運営管理手数料0円で、約24本の投資信託を取り扱っています。イオン銀行iDeCoの最大の特徴は、全国のイオン店舗で対面相談ができる点です。
ネット証券と違い、イオン銀行では実際に店舗に行って、担当者と顔を合わせながらiDeCoについて相談できます。「ネットだけでは不安」「直接話を聞いて決めたい」という方にとっては、大きな安心感があるでしょう。
イオンモールやイオンの中に店舗があることが多く、買い物ついでに立ち寄れるのも便利です。土日も営業している店舗が多いため、平日は仕事で忙しい方でも相談しやすい環境が整っています。
商品ラインナップは他のネット証券に比べるとやや少なめですが、「たわらノーロード」シリーズなど低コストのインデックスファンドは取り揃えています。対面サポートを重視する方や、投資初心者の方におすすめの金融機関です。
【目的別】iDeCoおすすめ商品・銘柄10選|初心者はこれを選べば間違いなし
金融機関を選んだら、次は運用商品を選ぶ必要があります。iDeCoで選べる商品は「元本確保型(定期預金・保険)」と「元本変動型(投資信託)」の2種類に大別されます。
長期の資産形成を目的とするなら、低コストのインデックスファンド(投資信託)を選ぶのがおすすめです。ここでは、初心者でも迷わず選べるおすすめ商品10選をご紹介します。
①eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)【王道】
三菱UFJアセットマネジメントが運用する「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」、通称「オルカン」は、iDeCoで最もおすすめできる商品の一つです。
信託報酬:0.05775%(年率)
この1本で、日本を含む先進国・新興国など全世界約50カ国、約3,000銘柄に分散投資できます。「どこの国の株が上がるかわからない」という不確実性に対して、全世界に広く投資することでリスクを分散しつつ、世界経済の成長の恩恵を受けられます。
純資産総額は8兆円を超えており、日本で最も人気のある投資信託です。「投信ブロガーが選ぶ!Fund of the Year」でも5年連続1位を獲得するなど、多くの投資家から支持されています。
iDeCoで1本だけ選ぶなら、まずはこの「オルカン」を検討してみてください。
②eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)【米国株重視】
三菱UFJアセットマネジメントが運用する「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」は、米国の代表的な株価指数「S&P500」に連動するインデックスファンドです。
信託報酬:0.09372%(年率)
S&P500は、Apple、Microsoft、Amazon、NVIDIA、Googleなど米国を代表する大企業500社で構成されています。過去30年間で約10倍以上のリターンを記録しており、長期的な成長が期待できる投資先です。
「世界経済の中心は米国」と考える方や、「全世界よりも米国に集中投資したい」という方におすすめです。ただし、全世界株式に比べると分散が効いていないため、米国経済が低迷した場合のリスクは高くなります。
③楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンド【楽天ユーザー向け】
楽天証券で取り扱っている「楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンド」は、eMAXIS Slimオルカンと同じく全世界の株式に投資するファンドです。
信託報酬:0.0561%(年率)
信託報酬はeMAXIS Slimオルカン(0.05775%)をわずかに下回り、全世界株式インデックスファンドとして業界最安水準を実現しています。楽天証券のiDeCoでしか購入できないため、楽天証券でiDeCoを始める方にはおすすめの選択肢です。
投資対象はeMAXIS Slimオルカンとほぼ同じなので、「どちらを選んでも大きな差はない」と考えて問題ありません。楽天証券ユーザーならこちらを選ぶと、わずかですがコストを抑えられます。
④eMAXIS Slim 先進国株式インデックス【日本除く先進国】
「eMAXIS Slim 先進国株式インデックス」は、日本を除く先進国22カ国の株式に投資するインデックスファンドです。
信託報酬:0.09889%(年率)
米国が約7割を占めており、実質的には米国株を中心に欧州・オセアニアなど先進国に分散投資するファンドです。「新興国は不要だが、米国だけでなく先進国全体に投資したい」という方に向いています。
⑤eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)【リスク分散重視】
「eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)」は、国内株式・先進国株式・新興国株式・国内債券・先進国債券・新興国債券・国内リート・先進国リートの8つの資産に均等に投資するファンドです。
信託報酬:0.143%(年率)
株式だけでなく債券やリートにも分散することで、株式市場が下落した際のリスクを軽減できます。「株式100%はリスクが高そう」「安定した運用をしたい」という方におすすめです。
ただし、長期的なリターンは株式100%のファンドに比べると低くなる傾向があります。20〜30年の長期投資を前提とするなら、株式比率の高いファンドの方がリターンを期待できるでしょう。
⑥iFreeNEXT NASDAQ100インデックス【ハイテク成長重視】
「iFreeNEXT NASDAQ100インデックス」は、NASDAQ100指数に連動するインデックスファンドです。マネックス証券のiDeCoで選択できます。
信託報酬:0.495%(年率)
NASDAQ100は、Apple、Microsoft、Google、Amazon、NVIDIA、Meta、Teslaなど、米国を代表するテクノロジー企業100社で構成されています。ハイテク株の成長を享受したい方向けのファンドです。
ただし、信託報酬がやや高めで、テクノロジーセクターに集中しているためボラティリティ(価格変動)も大きくなります。リスク許容度が高い方や、長期投資でハイリターンを狙いたい方向けの商品です。
⑦たわらノーロード 先進国株式【低コストの定番】
「たわらノーロード 先進国株式」は、日本を除く先進国株式に投資するインデックスファンドです。
信託報酬:0.09889%(年率)
eMAXIS Slim 先進国株式と同様のベンチマーク(MSCIコクサイ・インデックス)に連動しており、信託報酬もほぼ同水準です。イオン銀行のiDeCoなどで取り扱いがあります。
⑧ニッセイ外国株式インデックスファンド【長期運用実績】
「ニッセイ外国株式インデックスファンド」は、2013年設定の老舗インデックスファンドで、長期の運用実績があります。
信託報酬:0.09889%(年率)
日本を除く先進国株式に投資するファンドで、純資産総額も6,000億円以上と十分な規模があります。長期の実績を重視する方におすすめです。
⑨SBI・全世界株式インデックス・ファンド【SBI証券ユーザー向け】
「SBI・全世界株式インデックス・ファンド」(愛称:雪だるま)は、SBI証券のiDeCoで選択できる全世界株式ファンドです。
信託報酬:0.1022%(年率)
eMAXIS Slimオルカンよりも信託報酬はやや高めですが、SBI証券での取り扱いがあり、全世界の株式に分散投資できます。
⑩あおぞらDC定期(1年)【元本確保型】
「あおぞらDC定期(1年)」は、元本確保型の定期預金です。
金利:0.02%程度
元本割れリスクを完全に避けたい方向けの商品です。ただし、金利は低いため、大きな運用益は期待できません。iDeCoの節税メリット(所得控除・運用益非課税)を活用しつつ、リスクを取りたくない方向けです。
なお、物価上昇率を考慮すると、低金利の定期預金は実質的にマイナスになる可能性もあります。長期投資を前提とするなら、ある程度のリスクを取って投資信託を選ぶことも検討してみてください。
よくある質問(FAQ)
Q1. iDeCoとNISAはどちらを優先すべき?
A. 年収や投資目的によって異なります。年収400万円以上で所得控除のメリットが大きい方は、まずiDeCoを優先するのがおすすめです。一方、流動性(いつでも引き出せること)を重視する方や、年収が低く所得控除メリットが小さい方は、NISAを優先しても良いでしょう。余裕があれば両方を併用するのがベストです。
Q2. iDeCoの金融機関は後から変更できる?
A. はい、変更可能です。ただし、手続きに2〜3ヶ月かかり、移換手数料(4,400円程度)が発生する場合があります。また、変更中は運用ができない期間が生じます。できれば最初から自分に合った金融機関を選ぶことをおすすめします。
Q3. iDeCoは途中で掛金を変更できる?
A. はい、年に1回まで掛金額を変更できます。また、掛金の拠出を一時停止することも可能です。収入が減った場合などは、無理せず掛金を減額しましょう。
Q4. 会社員でも企業年金があるとiDeCoに入れない?
A. 2022年10月の法改正により、企業型DCに加入している方でもiDeCoに加入しやすくなりました。ただし、掛金上限額に制限があります。詳しくは勤務先の人事部門や、iDeCo公式サイトで確認してください。
Q5. 専業主婦(主夫)でもiDeCoに加入できる?
A. はい、第3号被保険者として加入できます。ただし、所得がないため掛金の所得控除メリットは受けられません。運用益非課税と受取時の税制優遇のみがメリットとなります。所得のある配偶者がiDeCoに加入する方が、一般的には税制メリットが大きくなります。
まとめ|iDeCoを始めるならSBI証券か楽天証券がおすすめ
ここまで、iDeCoのおすすめ金融機関5社と商品10選について詳しく解説してきました。最後に、ポイントをまとめておきます。
■ iDeCoの金融機関選びのポイント
- 運営管理手数料0円の金融機関を選ぶ
- eMAXIS Slimなど低コストファンドの取り扱いがあるかチェック
- 迷ったらSBI証券か楽天証券を選べば間違いなし
■ iDeCoの商品選びのポイント
- 初心者は「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」1本でOK
- 米国株を重視するなら「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」
- リスクを抑えたいなら「eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)」
■ iDeCoを始める際の注意点
- 60歳まで引き出せないため、余裕資金で始める
- 手数料は節税効果に比べれば小さいが、金融機関選びは重要
- 元本割れリスクはあるが、長期・分散・積立投資でリスク軽減可能
iDeCoは、節税しながら老後資金を準備できる優れた制度です。特に年収400万円以上の方にとっては、年間数万円〜10万円以上の節税効果が期待できます。
口座開設は無料ですので、まずはSBI証券か楽天証券で資料請求してみてはいかがでしょうか。
なお、証券会社の選び方については、NISA口座対応証券会社おすすめランキングも参考にしてみてください。NISAとiDeCoを同じ証券会社で管理すると、資産管理がしやすくなるメリットがあります。


