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利用ガイド
比較例)SBI新生銀行 3000万円 35年返済 一般団信とがん団信で比較
SBI新生銀行 変動金利 年0.320年 団信種類:一般団信(無料)月々7.5万円
SBI新生銀行 変動金利 年0.320% 団信種類:がん団信(年0.1%上乗せ)月々7.6万円
一般団信でいくか、がん団信を付けようかと迷っている方は、月々の返済額の違いや35年を通して総支払額の差額が瞬時にわかるので大変便利です。
比較例)auじぶん銀行 3500万円 35年返済 がん団信と11疾病団信で比較
auじぶん銀行 変動金利:年0.289年 団信種類:がん団信(年0.1%上乗せ)月々8.9万円
auじぶん銀行 変動金利:年0.289% 団信種類:11疾病団信(年0.2%上乗せ)月々9.0万円
がん団信だけでなく、もっと保障の手厚い団信を付けたいと考えている方も便利です。金利を組み合わせたり違う銀行との比較も可能です。
詳しい使い方は利用ガイドをご覧ください。
比較例)同じ銀行で一般団信とがん団信を比較
A銀行 変動金利 一般団信 月々7.6万円
A銀行 変動金利 がん団信 月々7.7万円
比較例)銀行、金利、団信を全て変えて比較
B銀行 固定35年 一般団信 月々8.5万円
C銀行 変動金利 3大疾病 月々7.9万円
詳しい使い方は利用ガイドをご覧ください。
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■ 掲載商品の注意事項
住信SBIネット銀行の表示金利は「金利引き下げプラン」ご利用時の最大金利引下げ幅時の適用金利です。審査結果によっては、 表示金利に年0.1%上乗せとなる場合があります。
auじぶん銀行は審査の結果によっては保証付金利プランとなる場合があり、この場合には上記の金利とは異なる金利となります。金利プランが保証付金利プランとなる場合は、固定金利特約が3年、5年、10年に限定されます。審査の結果、保証会社をご利用いただく場合は、保証料相当額を上乗せした金利が設定されますが、別途お支払いいただく保証料はございません。
■ まとめて一括比較機能の注意事項
- まとめて一括比較機能は、cookie(クッキー)とキャッシュの仕組みを利用してブラウザに試算結果を保存しています。もし、cookieが無効になっている場合、正常に動作しない場合がありますので、ご注意ください。試算結果を保持しておきたい場合は、cookieを有効にしてください。
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- 本まとめて一括比較は元利均等返済で計算しています。
- 本まとめて一括比較の適用金利は当月の融資実行金利を用いておりますので、実際のお借入時の金利とは異なる場合があります。
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- 固定期間終了後の適用金利は、当初の「適用金利」と同じとして計算しています。
まとめて一括比較のQ&A
- 住宅ローン全般
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- 団信について
他の銀行との比較はもちろんのこと、同じ銀行で変動金利と全期間固定金利の比較や、がん団信と3大疾病団信で金利や月々の返済額がどう変わるのかなどがまとめて一括比較できます。他の比較サイトにはない当社独自の比較機能です。
住信SBIネット銀行かauじぶん銀行です。この2社はネット銀行ならではの低金利でありながら特約付き団信(病気やケガをした場合の保障)も無料で付いているので大変人気です。昨年今年、当サイトの事前審査申込数でもこの2社がダントツです。
変動金利、当初固定金利、全期間固定金利、フラット35すべておすすめ人気ランキングをご用意しております。もちろん新規借入れ、借り換え両方対応しております。
>> おすすめ人気ランキングはこちら
変動金利、当初固定金利3年・5年・10年・15年・20年・30年・35年、全期間固定金利15年・20年・25年・30年・35年、フラット35はネット申込み可能全プラン、返済期間15年~20年/15年~35年自己資金なし~20%までご用意しております。
全国対応のネット銀行とメガバンク、北海道から沖縄までの地方銀行を地域ごとにランキングしています。
住宅ローンには、【基準金利(店頭金利)】と、実際に適用される【借入金利(適用金利)】があります。
【基準金利(店頭金利)】は、各金融機関が定めた金利のことであり、この基準金利から所定の金利引き下げを行ったものが【借入金利(適用金利)】となります。
*金利の引下げが行われない場合もあります。
実際に借入する際の金利は、【借入金利(適用金利)】となります。
住宅ローンの金利タイプは変動・全期間固定・フラット35など様々な金利タイプがあります。
金融機関や商品ごと違ったり、返済期間や頭金によっても変動します。
>>各金利タイプの特徴やメリット・デメリットはこちら
将来の金利予測は誰もできませんので、考え方の違いになりますが、とにかくコスト重視で今後も低金利が続くと思う人は「変動金利」、将来的に金利が上がるリスクを取りたくないと思う人は「当初固定金利」の10年以上、または「全期間固定金利」の選択になると思います。
住宅ローンの金利を比較する際のポイントを3つご紹介します。
まず第一に大切なことは金利タイプを決めて、その金利タイプの中で一番低金利の住宅ローンを把握することです。
住宅本舗では、115社の住宅ローンの中から各金利タイプ別に低金利ランキングを掲載していますので、まずは金利の低い住宅ローンを確認することをおすすめします。
2つ目のポイントは、事務手数料、保証料などの諸費用を合わせた総支払額を確認してみましょう。
低金利ランキングから1位の住宅ローンだとしても、事務手数料や保証料などの違いで実際に借り入れる【実質金利】は高くなってしまうこともあります。
実質金利とは...住宅ローンを借入する際に必要な諸費用等も含めた上で計算した利率のこと。
住宅本舗では、総支払額もチェックできますので、ぜひご活用ください。
>>総支払額チェックはこちら
3つ目は、団体信用生命保険も加味した金利を確認することです。
基本的に住宅ローンには、一般団信というものが無料で付帯していますが、保険を充実させたい方は上乗せ金利を適用することで、団体信用生命保険を充実させることが可能です。
各金融機関ごとに保障内容や上乗せ金利が変わってくるため、こちらも比較することをおすすめします。
住宅本舗では、団体信用生命保険を加味した金利ランキングや各金融機関ごとの上乗せ金利一覧表などもご用意しておりますので、チェックしてみてください。
>>詳細はこちら
低金利のメリットを最大限に享受するには変動金利が最もおすすめです。都市銀行の変動金利は10年以上上がっていません。住宅金融支援機構が毎年発表する「住宅ローン利用者の実態調査」では新規借入れで約7割、借り換えも約5割の人が変動金利を選択しています。つまり現時点で住宅ローン金利の中心は変動金利です。ただ、将来の金利上昇リスクを避けたいということであれば、当初固定金利10年以上か全期間固定金利がおすすめです。
変動金利は一般的に年2回(4月1日と10月1日)金利が見直しされ、金利の変動があった場合、その年の6月または12月から新たな金利が適用されます。金利が下がった場合、基本的に月々の返済額は変わりません。金利として支払う予定だった金額が元本に充当され、その分ローン残高が減るためです。金利が上がった場合は、金融機関によって「5年ルール」が有るか無いかで変わります。5年ルール有りの場合、最初の5年間は返済額は変わらず、6年目から増えることになります(※)。5年ルール無しの場合、上がった分に応じて翌月や翌々月から返済額が増えます。金利が変わらなければ、変動金利が継続され月々の返済額も変わりません。※返済額が大幅に増えることを抑制するため、従来の返済額の1.25倍までしか増えないとする、いわゆる「125%ルール」を設けている金融機関が多い傾向です。
住宅ローンの契約者が返済期間中に死亡または高度障害状態になった時、保険金で残りのローン残高が完済される生命保険のことです。 基本的にどの金融機関も一般団信の加入が融資の条件になっています。保険料は金融機関が負担するためお客さまの費用負担はありません。 ただし、がん保障や3大疾病保障など、死亡・高度障害以外も保障の範囲に加える場合は、年0.2%前後、金利が上乗せされます。
がん50%保障団信、がん100%保障団信、3大疾病保障団信(がん、脳卒中、急性心筋梗塞)が主な対象です。 住宅ローン契約後、生まれて初めてがんと診断確定された場合、ローン残高が半額(50%)となるがん50%保障団信、ローン残高が完済されるがん100%保障団信、3大疾病保障団信です。 がん50%保障は無料または金利年0.1%上乗せ、がん100%保障は0.1%から0.2%上乗せ、3大疾病保障は0.2%~0.3%が適用金利に上乗せされます。
3大疾病保障団信、7・8大疾病保障団信が主な対象で、がん保障も含みます。
住宅ローン契約後、生まれて初めて脳卒中、心筋梗塞に罹患し所定の状態に該当した場合、保険金で残りのローン残高が完済される団信です。
がん保障と同じく保障範囲を広げるため、金利年0.2%~0.3%上乗せとなります。
上記、所定の状態とは↓
①入院した場合
②就業不能60日以上となった場合
③就業不能12カ月間経過
※金融機関によって違いがあります。
入院期間中や就業不能状態が継続している時、ボーナス返済も含めて月々の支払いが保障される特約付きの団信もあります。
7・8大疾病保障団信、11疾病保障団信(生活習慣病保障付団信とも言います)が主な対象で、がん保障・3大疾病保障も含みます。
住宅ローン契約後、生まれて初めて高血圧症、糖尿病に罹患し所定の状態に該当した場合、保険金で残りのローン残高が完済される団信です。金利年0.3%前後上乗せとなります。
上記、所定の状態とは①治療を目的とした入院180日以上となった場合、②就業不能12カ月間経過、など金融機関によって違いがあります。
入院期間中や就業不能状態が継続している時、ボーナス返済も含めて月々の支払いが保障される特約付きの団信もあります。
一般団信は65歳以下、がん保障や3大疾病保障付き団信は50歳以下がほとんどです。
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