女性のマンション購入方法

独身女性にとって、心と体をいやしてくれる住環境は大事な存在です。
そこで、シングル女性のマイホーム購入、なかでも希望者の多い「マンション」を買う際の基本的な考え方や注意点などを紹介します。

後半ではマンション購入の実践編として、シングル女性にやさしい住宅ローンや住宅ローン控除の注意点などを紹介します。
ツボをしっかり押さえて、あなたにピッタリの素敵な物件を手に入れてください。

女性のマンション購入方法

マンション購入は、資産性もポイント

仕事は充実しているし、やりがいもある。このまま結婚せずに、独身かもしれない・・・。
そんな理由から、マンション購入を検討するシングル女性が増えています。

実際、大手不動産会社の調査によると、30代の独身女性でマイホームを購入していない人のうち、約6割が今後の住宅購入に「関心がある」と答えています。私もここ数年、独身女性からの住宅相談を受ける機会が増えました。その内容は、「年金生活になったとき、家賃を払い続けることができるかしら？」「健康なうちにマンションを購入し、早めに住宅ローンを完済したい」など、将来の生活をリアルに思い描いている人が多いようです。

その意味で考えると、マンションを一旦購入すれば、ローンの完済後は住居費の負担が減りますし、資産が残る安心感もあります。また、お金以外の面でも、自立心が強くなり、仕事により専念できるといったメリットもあるかもしれません。

ただその一方、気を付けておきたい点もあります。それは、結婚などのライフスタイルの変化です。相談者の多くは、生涯独身の前提でマイホームを検討していますが、この先、人生の伴侶と出会う可能性がないとは限りません。夫と同居するとなれば、せっかく購入したマンションを手放すこともあるでしょう。そのときに売却金額よりも住宅ローンの残債のほうが大きければ、金銭的、精神的にも重荷ですし、ましてや、売りたくても買い手がいない、なんてことも考えられます。

とくに女性の場合、ビジュアルでマンションを選びがちですが、そこに「資産性」の視点を加えてみてください。たとえば、通勤に便利な駅周辺の物件や、大学に近いワンルームマンションなど、将来、売却しても資産価値の落ちにくい物件を選択肢に入れてみましょう。後悔しないマンション選びに、さらに一歩近づくことができると思います。
またマンション購入後は、固定資産税などの税金、マンションの管理費といった維持費もかかります。リフォームへの準備も必要です。これらの費用は見逃しがちですから、しっかり覚えておいてください。

まずは借入可能額を試算

それでもマンションがほしいという人は、具体的な検討に入るわけですが、みなさんは自身の収入でどれくらいの物件を購入できるかご存じですか？ 知らない人は、まず、借入可能額を試算してみましょう。

ここでは35歳会社員のA子さんを例に紹介します。A子さんの年収は380万円。頭金300万円を準備し、60歳完済の25年ローンを組む予定です。ここから借入可能額をはじき出すわけですが、そこで、キーワードになるのが、年収に一定割合を掛けて算出する「返済比率」と呼ばれるものです。

返済比率は、一般に年収が400万円未満の場合はその30％、400万円以上なら35％となっており、掛け算して出た金額が１年間に返済できる上限額となります。これで計算すると、A子さんは年間114万円がリミットです。

でもここで勘違いしないでいただきたいのは、実際に借りられる金額が「114万円×25年＝2,850万円」にはならないという点。大手銀行などでは、4％程度の金利で借りた場合の返済額で借入可能額を計算するため（全期間固定金利や「フラット35」の場合は、実際の金利で計算）、A子さんのケースですと、借入可能額は1,799万円になります。

自己資金として300万円を準備するので、予算は2,099万円。新築マンションの場合は物件価格の5％を諸費用として見積もっておきたいので、約2千万円が購入できる物件の上限価格となります。

継続安定した収入 保証会社の保証

女性の社会進出に伴って、最近ではそのワークスタイルも多様化しています。シングル女性も同様です。一般企業の正社員だけではなく、契約社員、さらには持ち前のスキルを生かしてフリーランスで働く女性など、各方面で活躍する姿をよく見かけるようになりました。

でも、そうした女性が希望通り、住宅ローンを借りられるかというと、そうではありません。金融機関は住宅ローンを貸し出す際、その人が将来にわたってちゃんとお金を返済してくれるかどうか、その返済力・信用力を重視します。そのため、一定以上の安定した収入が見込めない人に対しては、お金を貸し出すことが難しくなってしまうのです。
実際に住宅ローンの融資条件を見てください。

そこには、

1. 継続的に安定した収入を得られる人
2. 当行指定の保証会社の保証を得られる人

―など、いくつかの条件が明記されています。

たとえば、正社員として働いていた人がキャリアアップのために転職し、その後間もなくマンションを購入しようとしても、勤続年数が3年未満の場合は、一般に①の条件に引っかかり、審査で否決されてしまいます。また派遣社員で安定した収入があったとしても、契約が打ち切られて収入が途絶える可能性があるため、保証会社の保証を得ることが難しいのが現状です。

女性向けの住宅ローン 数十機関が取り扱い

とくに年齢の若いシングル女性などは、先ほどの条件から外れてしまい、住宅購入をあきらめていた人も多いでしょう。でもそんなとき、検討していただきたいのが、女性向けの住宅ローンです。知らない人も多いかもしれませんが、実はりそな銀行や群馬銀行、スルガ銀行（静岡県）など数十機関が、〝女性にやさしい〟住宅ローンを取り扱っています。一般の住宅ローンよりも勤続要件や年収要件が緩和されているのが特長で、勤続年数が1年以上あれば利用できたり、年収が少ない女性でも借りられるチャンスがあるなど、女性の就業状況に合わせた商品設計になっています。金利がおトクなタイプが多いのも魅力です。

また、シングル女性にとっては、病気やけがなど、就業不能な状態が長く続いたときの備えも考えておきたいところです。この場合は、「ローン返済支援保険」を住宅ローンに付ければ、30日を超える病気やけがで入院した場合に、最長3年間、保険金を受け取ることができます。住宅ローンの利用とあわせて検討しておきましょう。

「50㎡」未満は控除の適用外

それともう1点、住宅ローンを借り入れた後に利用する「住宅ローン控除」も気を付けておきたい点があります。
実は住宅ローン控除を受けるためには、「床面積が50㎡以上」という要件があり、独身向けのマンションはその基準を下回る物件が多いのです。

また、床面積の計算方法にも注意が必要です。この計算には、「壁芯（へきしん）」と「内法（うちのり）」という2つの方法があり、住宅ローン控除の判定基準となるのは、「内法」の床面積となります。ところが、私たちが一般に見かけるマンションの販売図面は壁芯で表示されているので、ギリギリ50㎡に満たない場合などは、控除を申請するまで気が付かないケースもあるようです。

住宅ローン控除が適用されるか否かで、その後のお金のやりくりは大きく変わります。「勘違いしていた」なんてことのないよう、購入前にしっかりチェックしておきましょう。

審査に問題がないかが鍵

女性によるマンション購入についてご紹介しました。
今回の記事でお伝えした内容は以下になります。

• マンションは見た目だけでなく「資産性」も
• 返済上限金額を知ろう
• 審査条件や女性向けの住宅ローンの検討を
• 住宅ローン控除適用な住宅か知っておく

マンション購入の際にポイントになってくる点は、
審査条件や女性向けの住宅ローン商品のチェック、また住宅ローン控除が適用できる住宅が狙い目です。
住宅を見る際は見た目や間取りも重要ですが、駅近などの資産性にも目を向けることをおすすめします。