住むなら賃貸?持ち家?みんなはどっちに住みたいの?

住むなら賃貸?持ち家?みんなはどっちに住みたいの?

結婚、出産といった出来事があったとき、あなたは何を頭に思い浮かべますか?
長年、住宅購入で話題になっている「賃貸」「持ち家」について、どう考えていますか。万が一の地震のときも考えて賃貸のまま。持ち家を買って、周りに気にせず過ごしたい。といったように、思いは人それぞれですね。
今回はそんな、住宅購入についてアンケートをとってみました。

目次

住むなら賃貸?持ち家?みんなはどっちに住みたいの?

【質問】
今後の自宅について伺います!賃貸にしますか?持ち家を購入しますか?
【回答数】
賃貸:27
持ち家:73

将来を考えるならやっぱり持ち家でしょ!

アンケートの回答をみてみると、持ち家といった回答が7割を超えていました。みなさんはどんな意見をお持ちだったのでしょうか。アンケート結果を見てみましょう。

夫婦と子供3人の5人家族です。ローンを考えれば持ち家のほうがお得な気がします。(30代/女性/専業主婦)

夫婦と子ども二人で今は実家に住んでいます。主人は建築関係の仕事をしていて、資金的にも毎月少しばらつきがあります。なのでこの先私もパートに出る予定でいます。私はずっと一戸建てだったので子どもたちにのびのび出来る持ち家をと考えています。(20代/女性/専業主婦)

夫婦二人で、もうすぐ子供が生まれるので、今は賃貸ですが、いずれ家を買いたいと思っています。今の賃貸の家に引っ越したのが今年に入ってからなので、しばらく住んで住み心地を確かめてから、ローンを組んで家を買いたいと思っています。(20代/女性/専業主婦)

家賃で同じくらいの金額を住み続ける限り払うなら、自分の持ち物になるものにお金を払いたい。(30代/女性/パートアルバイト)

夫婦+子供ならば、持ち家が良いと思います。何故なら、子供が大きくなるにつれてやはり家という不変の「帰る場所」は必要になると思うからです。学校に上がればそう簡単に転校ばかりもできませんし、同じエリアで同じ広さの家を同じような家賃で探し続けるのは難しいと思うからです。(30代/女性/会社員)

将来のことを考えた意見が多かったようですね。結婚をすれば、夫婦二人からこどもが増えて、いまの生活スペースでは不十分といった不満も増えますよね。また、子どもがいる家庭は夜泣きや足音なども気を遣うため、戸建てに住みたいといった傾向にもあります。

いつかは自分のマイホームを!と思うなら

将来の夢は家を持つこと

賃貸か持ち家かについてのアンケート結果として「賃貸27持ち家73」という内容となっており、多くの方が自分の家を持ちたいという傾向であることが読み取れます。
賃貸、持ち家それぞれを選んだ理由として、「賃貸」の方は「転勤があっても自由に動ける」「いろいろなところに住みたい」「給料が低いので住宅を購入できない」「子育ての時期で住宅購入はまだできない」「住宅購入にメリットを感じない」という理由に加えて、近年の地震や自然災害による自宅損壊、二重ローンに陥ることを懸念して賃貸を選択する方も見られました。

持ち家を選ぶ傾向は安定がキーワード

「持ち家」の方は「賃料と月々の住宅ローン返済額が変わらないのであれば持ち家が良い」「持ち家は安心して生活できる」などキーワードとしては、「安心」「安定」という言葉が思い浮かびます。

選ぶ基準は今の土地を離れるかどうか

賃貸を選ぶ、持ち家を選ぶ基準としては、「転勤等により引越しが多い」「いろいろな場所に住んでみたい」など住む場所が変動する、収入が不安定な方は賃貸を選択するほうがいいでしょう。「住む場所が決まっている」「転勤があっても遠くないもしくは転勤はない」「賃料を払うより最終的に自分の資産となる持ち家がお得であると考えている」こういう方は持ち家を選んだほうがいいですね。

賃貸住宅に決めた!でも持ち家もあきらめられない時は…

賃貸を選択される方は「今は賃貸なのか?生涯賃貸なのか?」という考え方によって、今後のライフスタイルも変化します。持ち家にする可能性が少しでもあるのであれば、雑誌やネットなどで情報収集をする一方で、住宅資金を少しでも貯めることをオススメします。なお、高齢になってからの賃貸借契約は、保証人が見つからない、住居で万が一のことがあると物件価値が下がるといった、貸主側のリスクもあるため、物件がすぐに見つからない場合もあるので注意しましょう。

どちらを選ぶ際も土地の調査をしておくのがオススメです

通常の生活が出来ない状況となるリスクを、軽減することが必要となっているからです。
これらを確認の上、次の段階として賃貸か持ち家にするかの判断になります。

執筆者紹介

大間 武 株式会社くらしと家計のサポートセンター 代表取締役

「家計」「会計」「監査」の3つの領域を活用し、主観的視点、客観的視点など様々な視点からクライアント(お客様)の目指すステージ、方針、方向性、手法について課題、問題点を洗い出し、実現に向けてサポートします。

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